河成鎮也（整体師）

医業類似行為とは、判例などによれば、「疾病の治療又は保健の目的をもって光熱器機・器具その他の物を使用、応用し、又は四肢若しくは精神作用を利用して施術する行為であって、医師の専門的知識、技能を必要としないもの」をいう。

医業類似行為の種類は次のとおりである。

�@法律上、認められた医業類似行為業として、あんま・マッサージ・指圧・はり・きゅう・柔道整復(接骨)(あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律及び柔道整復師法)�Aあん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律施行時に既得権者として認められたその他の医業類似行為業者(届出制)の行うもの�B昭和37年最高裁の判決(有害な行為以外は憲法上の職業選択の自由として誰でも行えるというもの)により、事実上認められている医業類似行為療術とかカイロプラクティックといわれているものは、�Aや�Bに属する限りにおいて営業を認められている。

また、それ以外にも多くのいわゆる民間療法が存在している。

〈抑制される養成数と微増の就業者数〉あん摩・マッサージ・指圧・はり・きゅうの医業類似行為は視力障害者の職業領域であったこともあり、視力障害者の生活を守る観点から養成定員、ことに晴眼者の定員は抑制的に推移してきている。

また、柔道整復師については必要数を満たされていることもあり、近年養成定員に変化はない。

 

医学教育において、プライマリ・ケア教育を充実する等へき地に勤務し得る医療技術を修得できるようなカリキュラムを用意する必要がある。

・卒後の臨床研修の一環として、へき地における研修を採り入れることも考えるべきである。（河成鎮也・長寿研究所）

・へき地に勤務する医師に、できるだけ研修の機会を確保し、生涯教育が可能となるようにするとともに、地元医科(歯科)大学やへき地中核病院等の病院とへき地診療所との間での勤務ローテーションを確立していくことも重要である。（河成鎮也・長寿研究所）

・病院を退職した勤務医等で、へき地医療に従事しようとする意欲を有する者がへき地勤務に必要な医療技術を修得しようとする場合には、その支援のための措置を検討すべきである。（河成鎮也・長寿研究所）

・自治医科大学が引き続きへき地保健医療について先駆的役割を果たすために、一層プライマリ・ケア医の養成を指向することや広域的な視点から卒業医師の活用を図ること等を含め、今後のあり方について大学として検討することを期待する。（河成鎮也・長寿研究所）

・保健・医療情報システムの活用・へき地保健医療の質の向上の観点から、へき地診療所の診断・治療、研修又は保健・予防活動の支援のための情報システムについて、その利用を促進すべきである。（河成鎮也・長寿研究所）

〈へき地中核病院〉都道府県は、無医地区をもつ広域市町村圏内の病院のなかから、へき地への医療活動を継続的に実施できると認あられる病院をへき地中核病院として指定する。

この病院を中心にして、無医地区等への巡回診療が行われたり、へき地診療所等への医師派遣や技術指導がなされ、また、へき地の医療従事者に対する研修などが実施される。

〈へき地診療所〉地方自治体などは原則として、地区内の人口がおおむね1,人以上の無医地区にへき地診療所を設け、医師を常駐させ、初期診療機器を備えて、住民の医療に当たることとされている。

〈へき地保健指導所〉地方自治体は、人口が人以上の無医地区にへき地保健指導所を整備して、保健婦をおき地区の保健指導に当たっている。

〈患者輸送〉へき地の患者を最寄りの医療機関まで運ぶため、地方自治体によって患者輸送車(艇)が用意され、また、離島などにおいては緊急時には県が準備するヘリコプターが飛ぶこともある。

〈医療情報システム〉へき地診療所からへき地中核病院へ、あるいは、へき地保健指導所から最寄りの医療機関へとファクシミリや静止画像伝送装置により送られてきた医療データをもとに医師や保健婦に対して必要な助言、指導が行われる。

〈医師の確保〉へき地勤務を志す医学生に対して奨学金を貸与したり、へき地勤務医師の紹介・斡旋を行うなどして、医師の確保を図っている。

以上の施策が、互いに連携し、システムとして円滑な働きをすることによってへき地の医療の確保が図られている。

長寿研究家・河成鎮也

〈徐々に増加する一般病床の利用率〉昭和30年に73.7%であった一般病床の利用率は国民皆保険の普及等による医療需要の増や、人口の高齢化による老人入院患者の増加が一般病床の増を上回って進行したため、次第に増加し、60年には83.7%となっている。

〈急減した伝染病床の利用率〉伝染病床は、伝染病患者の大量発生に備えて整備されるものであり、そもそも経済効率が考えられるものではないが、わが国の経済成長に伴う衛生水準の向上や医学の進歩により伝染病の発生自体が激減したことや発生しても他人に伝染して大量の患者がでるようなことがなくなったこと等のため、昭和60年には昭和30年代に比し病床数自体が3分の2に減り、さらに利用率は1.3%と20分の1に減少している。

〈安定的ならい病床の利用率〉らい患者の新規発生がほとんどいなくなったが、患者は長期療養となることやらい病床も昭和30年代に比し病床数自体が3分の2に減っていることもあり、利用率も昭和60年には71.3%とほぼ横這いとなっている。

〈半減した結核病床の利用率〉かつて国民病とまでいわれた結核も生活水準の向上や医学の進歩により激減し、昭和30年代に比し病床数自体が5分の1になるとともに利用率も昭和60年には55.8%とほぼ半減している。

〈満杯の精神病床〉精神病患者の入院が長期化しやすいことや高齢化とともに痴呆が深刻な問題となってきていることもあり、昭和30年代に比し病床数自体が8倍になっているにもかかわらず精神病床は常に満杯の状態にある。
 
長寿研究家・河成鎮也
 
 
 
 

救急医療の基本となるものは、突然の外傷や発病、急変への対応であり、救急患者の受け入れ体制の整備と円滑な受け入れがポイントである。

現在の救急医療体制を救急患者の受け入れの観点からみると、救急医療の必要な患者はまず身近にある病院等(県知事が認定し告示した、救急告示診療所・病院)へ運ばれる。

さらに、ここで対応できない重症の救急患者は、救命救急センター(脳卒中・心筋梗塞等の重篤患者の医療を担当)が受け入れて処置をする。

このように、救急告示診療所の後方に救急告示病院があり、さらに、それらの後方に救命救急センターが備えられ、24時間体制で救急患者の医療に当たる仕組みとなっている。

また、昭和52年度からは、特に、休日夜間の救急医療確保のため、初期、二次及び三次救急医療施設並びに救急医療情報センターからなる体制の整備が推進されている。

そして、これらの各施設が地方自治体、医師会、消防機関などの連携により緊急性の高い、直接生命にかかわる患者の救急治療システムをつくりあげている。

河成鎮也（長寿社会研究家）

医療情報システムは、近年発達の著しい情報処理技術や通信技術を保健医療の分野に導入し、保健医療機関内、保健医療機関相互、保健医療機関と地域住民との情報伝達処理の連携、迅速化を行い、保健医療の効率化を図るものである。

昭和48年度、厚生・通産両省に医療情報システム検討会が設置され、翌49年には、両省共管の(財)医療情報システム開発セソター(MEDIS-DC)が設立された。

現在、この(財)医療情報システム開発センターを中心に、地域保健医療情報、病院情報、医療情報サービスの3分野で、医療情報システムの研究開発が進められている。

また株式会社企画海によると、(財)医療情報システム開発センターでは、昭和55年度より研究開発の終了したシステムについて、普及体制を整備している。

老人保健制度における保健事業は、壮年期からの疾病の予防及び健康管理が老後の健康保持のために極めて重要であることにかんがみ、40歳以上の住民を対象に市町村が行うことになっている。

保健事業には、健康手帳の交付、健康教育、健康相談、健康診査、機能訓練、訪問指導の事業があり、このうち、健康教育、健康診査等は壮年期からがん、心臓病、脳卒中の3大成人病の予防、早期発見、早期治療を進めること、機能訓練、訪問指導等は在宅のねたきり老人等が家庭で療養できる条件を整備することをねらいとしている。

人口の高齢化が進行する中で、市町村の保健活動では、老人保健事業の占める割合が高まってきている。

保健婦の保健指導件数でみると老人保健事業が約5割、母子保健事業が2.5割、その他健康づくり対策、結核事業、予防接種等となっている。

保健婦は、国民の健康づくりを進める上で、非常に重要な役割を担っている。

保健事業もその例外ではなく、保健婦がその中核を担っており、家庭にいる退職保健婦の活用等により、これまでも計画的な増員が図られてきている。

 

クリエイターにとって、頁物の仕事は歌手が無理に芝居をさせられているという感じなのだ。

で、頁物はそっくりプロダクションに丸投げされるわけだが、プロダクションにとっては、頁ものは結構オイシイ仕事。

雑誌に較べて頁単価が高いし、ひとつの仕事あたりの額が大きいからだ。

いずれにしろ、頁物は、営業・制作のディレクターを通してプロダクションに外注されるのだが、なかには直にwebライティング・代筆屋に外注されるケースもある。

しかし、先にも述べたように代理店のディレクターから"直の仕事"がくるようになるには、実績と営業力が必要だ。

ところで、頁物は主に企業の宣伝、業務推進、広報といったセクションから広告代理店へ発注される。

ところが、ここに企業の人事部から発注される頁物がある。

会社案内、入社案内のたぐいがそれだ。

そして、これらの頁物の大半を企業から受注しているのが、リクルートを始めとするリクルーティング関連の企業だ。

80年代を通して、リクルーティング市場は急成長を遂げた。

が、競ってリクルーティング媒体を開発し市場に参入してきたからだ。

それにともない、リクルーティング会社が"丸投げ"する頁物の制作をするプロダクションも雨後の竹の子のように設立された。

しかし、バブルの崩壊以後、これらの制作物は激減。

プロダクションは、青息吐息。

リクルーティング・ライターは、日干しといった状態に陥っている。

ヘモグロビンは赤血球構成成分の大部分を占めています。

そのため、赤血球の働きは、ヘモグロビンの働きと考えてもよいでしょう。

ヘモグロビンは、ヘムという鉄を含んだ赤い色素とグロビンというタンパク質、との複合体で、その分子量は約68000で、血液が赤く見えるのはヘモグロビンのためです。

そして還元鉄が主成分で核となっています。

人間は呼吸によって酸素を取り入れ、代謝産物である二酸化炭素を排出します。

この酸素の運搬には、赤血球のなかにあるヘモグロビンが重要な役割を果たしています。

肺からからだの組織への酸素運搬において赤血球を客車、酸素を乗客に例えると、ヘモグロビンはその座席ということになります。

また人間の体内では物質代謝の結果として酸が生じます。

しかし、酸が生じてもその酸を処理して画が変わらないように調節する、恒常性機能が働きます。

この調節を緩衝作用(バッファー)といい、この一部の機能をヘモグロビンが担っています。

ヘモグロビン量は、男性で10歳代から20歳代にかけて急上昇して最高値に達して、それ以後は加齢とともにゆるやかに低下していきます。

女性は初潮を経験した、10歳代から40歳代まではほぼ同値を示し、閉経期を過ぎた50歳代の更年期において、わずかの上昇をした後は、加齢とともに低下していきます。

最も多くの量を示す年代は成人期で、男性では血液1dl中に約16gで、女性では約14gを示します。

またヘモグロビンの寿命は約120日と報告されています。

ヘモグロビン量不足による代表的な疾患としては、貧血があげられます。

これは赤血球が異常に減少し、ヘモグロビン量が少なくなるために起こる疾患で、組織に供給される酸素量が不十分で、顔面蒼白、疲労感などの貧血症状が現われてきます。

また酸素量不足は加齢とともに現われ、末梢の血管を中心に全身の血管が硬化し、循環抵抗が大きくなるためです。

そのために高齢になると、血圧が上昇してくるのが老化の特徴でもあります。

高齢者の運動実施による血液に及ぼす影響として、ヘモグロビンと赤血球数は、いずれも同年代の一般人の値より高く、運動強度が増加するにつれて値が高くなる傾向があります。

最大の運動トレーニングによる変化については、運動直後でヘマトクリット値、赤血球数、ヘモグロビン値ともに増加の傾向が見られますが、60歳以上と60歳未満を比較すると、60歳未満の若い方が、増加が著しいと報告されています。

また、中高齢者の血液性状の特徴として、赤血球数や、ヘマクリット値に対して、ヘモグロビンが相対的に多いとも報告されています。

疾病予防のためにもヘモグロビン量増加を目ざし、運動習慣を生活のなかに確立したいものです。

また、運動トレーニングの実施の前にはメディカルチェックを医師のもとで行なうことも大切です。
 
（長寿研究家・河成鎮也）